【最新版】心不全治療における遠隔医療の現状と未来―リハビリの現場はどう変わる？

はじめに

心不全は、高齢化社会の進展とともに増加の一途をたどる慢性疾患のひとつで、日本では「心不全パンデミック」とも呼ばれる深刻な課題です。特に問題視されているのが、再入院率の高さ。退院後6か月以内の再入院率はおよそ30%ともいわれ、患者・家族・医療現場すべてに大きな負担をかけています。

こうした背景を受け、2025年改定の心不全診療ガイドラインでは、ICT（情報通信技術）を活用した「遠隔医療」の推進が重要な柱として打ち出されました。モニタリングの高度化や遠隔リハビリの普及は、今後の治療やケアのスタンダードを大きく塗り替えていくでしょう。

この記事では、心不全治療における遠隔医療の基礎知識、最新の活用事例、メリット・課題、そして理学療法士が今後求められる役割までを詳しく解説していきます。

遠隔医療ってどんなものなんだろう

遠隔医療（テレメディシン）とは、

インターネットや専用アプリなどを活用し、医師や医療従事者が物理的に離れた場所から患者を診療・指導する医療形態です。

これまで遠隔医療は、離島や過疎地の医療提供が中心でしたが、近年では心不全をはじめとする慢性疾患管理にも拡大しています。

特に心不全患者においては、症状の変動が激しく、日常的な状態把握が極めて重要なため、遠隔モニタリングやリハビリ指導のニーズが高まっています。

2025年版の心不全ガイドラインでは、これら遠隔サービスが「標準的な治療の一環」としてさらに位置づけられ、導入の推奨が強化されています。

心不全管理における遠隔モニタリングの最大の目的は、病状悪化の兆候を早期に察知し、再入院を防ぐことです。以下のような取り組みが注目されています。

こうしたモニタリングが導入されることで、医療機関はリアルタイムでデータを解析し、状況に応じて薬剤調整や外来受診を促すなど、柔軟な対応が可能となっています。

心不全治療で欠かせないのが、運動療法（心臓リハビリテーション）です。しかし、通院負担や地理的な問題、高齢者の移動困難など、リハビリ継続の壁が根強い課題として存在してきました。

遠隔医療の普及により、理学療法士の役割はこれまで以上に多様化しています。

今後は、ICTを理解し使いこなすスキルが理学療法士にも必須になりそうです。

今後、AI技術の進化やIoTデバイスのさらなる発展により、心不全患者への遠隔医療は**「標準治療」から「個別最適化治療」へと進化していくことが予想されます。地域包括ケアシステムと連携しながら、「患者の生活の場」で継続できるリハビリ**が本格的に普及する日は遠くありません。

理学療法士も、「ただ現場で支える存在」から「遠隔でも成果を出す存在」へと進化が求められています。ぜひ今からICTリテラシーを高め、時代の流れに適応していきましょう。