【2026年度改定】退院時リハビリテーション指導料の変更点を徹底解説！PT・OT・STが知っておくべき算定の落とし穴

令和8年度（2026年度）の診療報酬改定における「退院時リハビリテーション指導料」の変更点は、現場のリハビリスタッフにとって算定漏れを防ぐための重要な知識となります。

はじめに：2026年度診療報酬改定とリハビリ現場

医療従事者の皆様、日々の業務お疲れ様です。2026年度（令和8年度）の診療報酬改定が目前に迫り、多くのリハビリスタッフがその内容に注目しているのではないでしょうか。

今回の改定では、点数の維持や新設だけでなく、「質の高いリハビリテーションの提供」と「多職種連携」がより一層重視される形となりました。

その中でも、私たちが患者様の退院支援において頻繁に関わる「B006-3 退院時リハビリテーション指導料（300点）」に重要な変更が加えられました。今回は、この指導料の基本から、改定によって変わる算定の条件、そして現場での実践ポイントまでを詳しく解説します。

まずは、改めてこの指導料の概要を整理しておきましょう。
退院時リハビリテーション指導料は、患者様が退院して住み慣れた自宅や地域へ戻る際、リハビリテーションの観点から必要な指導を行った場合に算定できる点数です。

退院後の生活をイメージした具体的なアドバイスは、患者様やご家族の不安を解消し、再入院の防止にも直結する極めて重要な業務です。

今回の改定で最も注意しなければならないのが、「どの患者様でも算定できるわけではなくなった」という点です。

これまでは退院時に指導を行えば広く算定可能でしたが、令和8年度からは、入院中に以下のいずれかの評価や加算を算定していた患者様に限定されます。

（※第7部第1節には、脳血管疾患等、廃用症候群、運動器、呼吸器、心大血管疾患リハなどの主要なリハビリ料が含まれます。）

つまり、入院中に専門的なリハビリや多職種連携による介入が行われていた患者様に対し、その延長線上でしっかりと退院指導を行うことが求められているのです。リハビリスタッフとしては、担当患者様がこれらの加算対象になっているか、事前に入院料の算定状況を確認しておく必要があります。

この指導料は、基本的には主治医またはリハビリ担当医が指導を行うことを想定しています。しかし、実際には私たちPT・OT・STが直接患者様やご家族と関わることが多いですよね。

制度上、「医師の指示を受けて、保険医療機関の理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士が、保健師、看護師、社会福祉士、精神保健福祉士等とともに指導を行った場合」も算定可能です。

ポイントは、リハビリ職単独で行うのではなく、看護師やソーシャルワーカーなどの多職種と「ともに」指導を行うことが推奨されている点です。これにより、身体機能面だけでなく、介護サービスや心理面も含めた包括的な指導が可能になります。

指導の内容は多岐にわたります。資料によれば、以下の項目が例示されています。

リハビリスタッフとしては、単に「筋トレを続けてください」と言うだけでなく、「玄関の段差はこのように昇ってください」「この福祉用具を使うと楽ですよ」といった、個別の生活環境に踏み込んだ具体的な助言が求められます。

せっかく丁寧に指導を行っても、算定ルールを誤ると査定の対象になってしまいます。特に以下の2点は必ず押さえておきましょう。

「退院時共同指導料2」との関係
同一日に、入院中の医療機関のリハビリスタッフが関わる「退院時共同指導料2」を算定する場合は、本指導料は別に算定できません。退院時のカンファレンスと指導が同日になる場合は、どちらの点数を優先するか管理栄養士やソーシャルワーカー、医事課と連携して判断する必要があります。
死亡退院
残念ながら、患者様が亡くなって退院される場合には算定できません。